薪ストーブを木造住宅に取り付ける際は、建築基準法の火気使用室としての規定に従う必要があります。この規定では、ストーブを設置する部屋の天井や壁の仕上げを準不燃材料以上にすることが必要とされています。例えば、プラスターボードに準不燃性のクロスを使用すれば、木造建築でも設置は可能です。しかし、ログハウスのように天井や壁が木でできている建物や、内装が非準不燃材で仕上げられている場合は、設置が難しくなります。このような制約の緩和を目的として、平成21年に告示225号が施行されました。この法令では、ストーブの大きさに基づいて壁や天井からの距離を考慮する必要がありますが、特に木材や燃えやすい素材を使用している場合、その距離は非常に大きくなることが多いです。
そのため、特定不燃材を用いることで安全にストーブを設置することが奨励されます。つまり、壁との距離を最小限に抑えるために、特定不燃材でストーブの周囲を囲み、30㎝まで壁に近づけて設置することが可能になります。具体的な手法としては、壁にクロス張りで仕上げられている場合はメーカーが定める安全基準を適用し、それ以外の場合はレンガなどを用いてストーブからの熱を遮熱するという方法が取られます。このように、適切な対策を講じることで、ログハウスでも安心してストーブを楽しむことができるようになったのです。
しかし、日本における薪ストーブ設置の規制には、他国と比較した時にいくつかの改善点が浮き彫りになっている現状があります。告示225号では、ストーブの大きさに基づいて壁からの離隔を計算しますが、これは各ストーブの個別の特性を考慮せずに統一的な基準を設けることによって、多様なストーブの性能を十分に生かすことが難しくなります。
例えば、海外では個々にストーブの性能を国家機関が検査し壁からの離隔を定めています。また背面にリヤヒートシールドと呼ばれる遮熱板をを装備することにより、レンガなどで囲わなくても、定められた壁との離隔距離を縮小することができます。このような工夫により、ストーブによっては壁からわずか10cmまで近づけることができるものもあります。

しかしながら、日本ではこのような個別のアプローチは取られていません。さらに、地球温暖化による環境問題を考慮すると、薪ストーブの排ガス規制を欧米並みに強化し、性能が低いストーブの製造抑制を図ることも必要です。このような変革が、今後の持続可能な薪ストーブ利用にとって不可欠であると考えられます。
薪ストーブがただの暖房器具だけでなく、インテリアの一部としての役割も果たすことを考慮すると、柔軟で現実的な規制が重要であると言えるでしょう。